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ビットコイン(bitcoin)は詐欺(a fraud)だとJPモルガンのCEOが発言!

2017/10/14

 

ビットコインは詐欺(a fraud)なのか?

1週間ほど出遅れた話題ですが、最近、話題のビットコイン(bitcoin)のことを、JPモルガン(JPMorgan )のCEOであるジェームズ・ダイモン(Jamie Dimon)氏が詐欺(a fraud)だと発言しました。

その発言についてテレビで話しているダイモンさんの動画が↓です。最初にインタビュアーが詐欺(a fraud)と言っていますので発音の確認にお使いください。

fraud /frˈɔːd/:詐欺、欺瞞、詐欺行為、詐欺師

 

ビットコインはチューリップ・バブル?


上記の記事の要約が以下の文章です。普通の訳だと面白くないので、似非関西弁訳にしてみました!

JPMorgan's Dimon says bitcoin is a fraud that will eventually blow up, compares it to tulip trade

  • "It's worse than tulip bulbs. It won't end well. Someone is going to get killed," Dimon said.
  • Bitcoin fell to trade around its session lows after Dimon's comments.
  • Dimon's comments came at a time when some of the most well-known figures on Wall Street started to embrace the cryptocurrency.

 

JPモルガンのダイモンはんがこんなこと言うてたで。ビットコインは詐欺やろ、最後には弾け飛びまっせ(blow up)、チューリップ・バブルみたいなもんやで。まじで。

  • ビットコインはチューリップの球根(bulbs)よりひどいんですわ。まぁ、ええ終わり方はせんやろなぁ。誰か死ぬんちゃう?ってダイモンはんが言ってたで。
  • ダイモンはんの発言の後、ビットコインの値段が落ちてしもて、その日の安値あたりで取引がされてましたわ。
  • このダイモンはんのお言葉は、ウォールストリートで幅を利かせてる一部のお偉いさん方(figures)が、暗号通貨(cryptocurrency)もけっこうええんちゃう?って言い始めた、この時期に出たっちゅーことやな。

チューリップ・バブルの日本語Wikipedia

チューリップ・バブルは、正式には"Tulip mania"、チューリップ・マニアと呼ぶようです。

 

安くビットコインを買うための発言?

このダイモン氏の発言が、JPモルガンがビットコインを買うための(安く買うために価格を落とすための)発言ではないかと疑われたりもしているようです。↓の画像が面白かったので貼っときます。

上:ビットコインは詐欺やで!
下:いくらで買えたんや?

 

 

ビットコインはゴールドに似ている

私がビットコインに興味を持ったのは、先日の大暴落のときで、その時に色々と調べてみました。

ビットコインは「最先端の通貨」の仮面をかぶった二昔前の通貨、金とか銀などの実物がある通貨みたいだなというのが私の印象です。ビットコインを生み出す過程が、マイニング(mining:採掘)と呼ばれているのもなっとく。

現在:国の信用を元に通貨を発行

昔:金本位制。金の価値を元に通貨を発行

2昔:金など。金自体の価値を担保に取引で使う←ビットコインに似てる?

 

通貨はジョジョのスタンドである

なんだかとても興味深いことが起きていて、ビットコインなどの暗号通貨が目に見えないので最先端・未来的だと思われがちですが、金本位制より前の通貨の性質を持ってる気がするんですよね。

反対に、現在使われている通貨(円やドルなど)は、お札やコインで目に見える形になっていますが、元は国の信用なので目に見えないものなんですよね。

今使われている通貨って、「ジョジョの奇妙な冒険」のスタンドに似ているなって思ってしまいました。各国のパワーや性質が具現化したものがその国の通貨だとすると、通貨も擬人化できるかも?オラオラオラオラオラ!?

 

中国の怪しい動きが気になる

私がビットコインに再び興味を持ったのは、中国の動きからです。

ビットコイン関連株の一角に売り、中国が全取引所閉鎖を計画と報道

[東京 15日 ロイター]中国メディアの第一財経は14日、上海の金融当局者の話として、中国が9月末までに同国における全てのビットコイン取引所の閉鎖を計画していると報じた。

ビットコインBTC=BTSPを巡っては、JPモルガン・チェースのジェイミー・ダイモン最高経営責任者(CEO)による「詐欺であり、崩壊する」との発言をきっかけに急落していたが、中国当局の規制による仮想通貨事業へのネガティブな影響の懸念が加わった格好となった。

さらに、中国には不可解な動きがあって、これは日本とも関係があります。

中国、訪日団体旅行を制限 爆買いで資本流出警戒?

【上海=共同】中国の黒竜江省や広東省などの複数の地方都市で、観光当局が訪日団体旅行の取り扱いを減らすよう旅行会社に口頭で指導していることが十六日、中国の業界関係者らへの取材で分かった。

中国当局は人民元安の要因となる資本の海外流出を警戒、支出額が多い日本への旅行を制限したとの見方もある。個人旅行は対象外。

黒竜江省ハルビン市の旅行会社の職員は「最近訪日団体旅行を新たに募集しないよう指導が入った。(措置が)どれくらい続くか分からない」と話した。(東京新聞 2017年9月16日 夕刊)

中国はお金がいよいよ足りなくなって来ているのかな?とか思ったりしたんですが、どうでしょうねー?

 

中国が仮想通貨を発行する未来

高橋洋一先生が中国政府がビットコインの「全面排除」を決めた、本当の理由という記事の中で、北ヨーロッパにある国エストニアが仮想通貨(estcoin)を国で発行しようとしており、中国も通貨発行益を狙って仮想通貨を国として発行する可能性があると指摘されていました。日本も発行すればよいともおっしゃっていました。

もっとも、エストニアに限らず、国の場合は仮想通貨を使わなくても、本物の通貨を発行できる。ユーロ諸国の場合、紙幣は欧州中央銀行が発行し、少額コインは各国が発行している。ただし、紙幣の通貨発行益は欧州中央銀行に帰属する。このため、紙幣による通貨発行益が直接各国財政を潤すわけでない。

しかも、通貨発行益はほとんど紙幣からもたらされる。各国が少額コインの発行による通貨発行益をさらに大きくするためにも、仮想通貨を発行したほうが合理的なのだ。つまり、筆者はエストニアが仮想通貨を発行したのは、コインを発行するより大きな発行益を受け取るためだろうと思っている。

このように、政府が発行益を受け取るために仮想通貨を発行するということは、今後他の国でも起こりうることだと考えられるのだ。中国も無論、それを狙っていたとしてもおかしくない。

現代ビジネス2017.09.18の記事より

※時間が立つと会員限定の記事となり、部分的にしか閲覧できなくなります。

 

ビットコインは時代の流れに反している

この高橋先生のお話は面白い視点だなと思いました。私個人としては、アメリカの大統領がトランプさんになり、イギリスがEU離脱を決めたことを考慮すると、世界は垣根のない時代がよしとされた時代から、垣根をいかにつくるかを考える時代に入ったように思えます。

ですので、仮想通貨は時代の流れに反しているように思うのです。ICO(Initial Coin Offering)も同じです。残るのはブロックチェーンという技術だけなんじゃないかと予想しているんですが、どうなるでしょうか。

ビットコインも他の仮想通貨も持っていませんが、ゴシップ好きとして中国の動向には興味があるので、これからも注視していきたいと思います。

では、また!

 

 

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